妊娠中の早い段階から、赤ちゃんの健康についてさまざまな情報収集をされていることと思います。その中でも、「出生前診断」という言葉を目にし、費用について気になっている方もいらっしゃるかもしれません。
出生前診断は、お腹の中の赤ちゃんの状態を知るための検査ですが、いくつか種類があり、それぞれ費用や受けられる時期、精度などが異なります。特に費用は、安くないケースが多いため、あらかじめ目安を知っておくことが大切です。
この記事では、出生前診断にかかる費用について、検査の種類ごとの相場や、保険適用、利用できる可能性のある補助金について詳しく解説します。また、費用だけで判断せず、それぞれの検査の特徴やメリット・デメリットを知ることも重要です。出生前診断について検討されている方が、費用に関する疑問を解消し、納得のいく選択をするための情報としてお役立ていただければ幸いです。
出生前診断の費用相場【検査種類別】
出生前診断にはいくつかの種類があり、検査方法によって費用が大きく異なります。ここでは、主な出生前診断の種類とそれぞれの費用相場について解説します。
NIPT（新型出生前診断）の費用相場
NIPT（Non-invasive Prenatal Genetic Testing：非侵襲的出生前遺伝学的検査）は、妊婦さんの採血のみで行えるスクリーニング検査です。母体血中に含まれる胎児由来のDNAの断片を分析することで、特定の染色体異常（21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーなど）の可能性を調べます。比較的精度が高い非確定診断として近年広まっています。
NIPTの費用は、検査を提供する医療機関によって幅があります。主な提供施設は、日本医学会が認定する「基幹施設」「連携施設」といった認証施設と、それ以外の無認証施設（クリニックなど）です。
クリニック・病院による費用差
認証施設（大学病院、総合病院など）:
主に大学病院や総合病院など、日本医学会の指針に基づいて検査を行う施設です。遺伝カウンセリング体制などが整っていることが特徴です。費用は一般的に10万円～20万円程度です。検査対象の疾患数やオプション検査の有無によって変動します。
無認証施設（非認証クリニックなど）:
最近では、認証を受けていない多くのクリニックでもNIPTが提供されています。費用は認証施設よりも安価な傾向があり、5万円～15万円程度の施設が多いです。ただし、施設によって遺伝カウンセリングの体制や、検査対象疾患の範囲、提携検査機関の質などが異なるため、慎重な選択が必要です。安いからという理由だけで選ぶのではなく、施設の信頼性やサポート体制を確認することが重要です。
minerva-clinic.or.jpのコラムによると、NIPTの費用は地域や提供施設によって異なりますが、一般的には8万円から30万円以上の範囲で変動するとも言われています。また、hiro-clinic.or.jpの情報では、NIPTは8万円〜20万円ほどで、医療機関によって違いがあるという記載も見られます。
基本検査とオプション検査の費用
NIPTの基本検査で対象となるのは、多くの場合、21トリソミー（ダウン症候群）、18トリソミー（エドワーズ症候群）、13トリソミー（パトウ症候群）の3つの常染色体異数性です。
これに加えて、施設によっては以下のようなオプション検査を提供しています。オプション検査を追加することで、費用は高くなります。
- 性染色体異数性検査: XやY染色体の数の異常（ターナー症候群、クラインフェルター症候群など）を調べる検査。
- 微細欠失/重複検査: 染色体のごく一部が欠けたり重複したりする微細な異常を調べる検査。特定の症候群（ディジョージ症候群など）に関連することがあります。
- 全染色体検査: 22対の常染色体すべてについて異数性の可能性を調べる検査。
オプション検査の種類や数によって費用は加算され、全て含めると20万円～30万円以上になることもあります。
その他の出生前診断の費用相場
NIPT以外の出生前診断にもいくつか種類があります。これらはNIPTよりも歴史が古く、それぞれ異なる特徴と費用を持っています。
コンバインド検査の費用
コンバインド検査は、妊娠初期（主に妊娠11週～13週6日）に行われる非確定診断です。妊婦さんの血液検査（hCGやPAPP-Aなどのホルモン値測定）と胎児の超音波検査（NT:項部透過像の厚み測定など）の結果を組み合わせて、特定の染色体異常（21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーなど）の確率を算出します。
コンバインド検査の費用相場は、医療機関によりますが、比較的安価で1万円～3万円程度のことが多いです。超音波検査は妊婦健診で行うものと兼ねることもありますが、専門的な計測が必要なため、すべての医療機関で実施できるわけではありません。
クアトロマーカー検査の費用
クアトロマーカー検査は、妊娠中期（主に妊娠15週～18週）に行われる非確定診断です。妊婦さんの血液中の4種類の物質（AFP、hCG、uE3、Inhibin A）の値を測定し、特定の染色体異常（21トリソミー、18トリソミー）や神経管閉鎖不全の可能性を確率で示します。
クアトロマーカー検査の費用相場は、コンバインド検査と同程度かやや高く、1万円～3万円程度のことが多いです。hiro-clinic.or.jpの情報では、母体血清マーカー検査は2～3万円程度と記載されています。
絨毛検査の費用
絨毛検査は、妊娠初期（主に妊娠11週～13週）に行われる確定診断です。超音波ガイド下で、母体のお腹または腟から細い針を刺し、将来胎盤になる絨毛組織を採取します。採取した組織の細胞を培養し、染色体の数や構造を直接調べます。
絨毛検査は確定診断であるため、診断精度は高いですが、検査に伴う流産や感染のリスクがわずかにあります（0.5%～1%程度とされる）。また、熟練した医師による実施が必要です。
絨毛検査の費用相場は、10万円～20万円程度です。検査施設や分析方法（迅速検査の有無など）によって費用は変動します。hiro-clinic.or.jpのまとめによると、絨毛検査は10～20万円が目安とされています。
羊水検査の費用
羊水検査は、妊娠中期（主に妊娠15週～18週）に行われる確定診断です。超音波ガイド下で、母体のお腹から細い針を刺し、羊水を少量採取します。羊水中に浮遊する胎児の細胞を培養し、染色体の数や構造を直接調べます。
羊水検査も確定診断であり、絨毛検査と同様に流産や感染のリスクがわずかにあります（0.3%程度とされる）。絨毛検査よりもリスクは低いとされていますが、検査時期が少し遅くなります。
羊水検査の費用相場は、絨毛検査と同程度かやや高く、10万円～20万円程度のことが多いです。こちらも検査施設や分析方法によって費用が変動します。hiro-clinic.or.jpのまとめによると、羊水検査は10～20万円が目安とされています。
検査方法ごとの費用比較一覧表
主な出生前診断の検査方法について、費用相場、検査時期、診断精度、リスクなどを比較した表を以下にまとめます。
| 検査方法 | 費用相場（目安） | 検査時期（目安） | 診断精度 | 確定/非確定 | 検査に伴う流産リスク | 主な対象疾患 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| NIPT（新型出生前診断） | 5万円～30万円以上 | 妊娠9週～ | 高い | 非確定 | ほぼゼロ | 21, 18, 13トリソミー、性染色体、微細欠失など |
| コンバインド検査 | 1万円～3万円 | 妊娠11週～13週6日 | 中程度 | 非確定 | ほぼゼロ | 21, 18, 13トリソミーなど（確率） |
| クアトロマーカー検査 | 1万円～3万円 | 妊娠15週～18週 | 中程度 | 非確定 | ほぼゼロ | 21, 18トリソミー、神経管閉鎖不全（確率） |
| 絨毛検査 | 10万円～20万円程度 | 妊娠11週～13週 | 非常に高い | 確定 | 約0.5～1% | 染色体異常全般 |
| 羊水検査 | 10万円～20万円程度 | 妊娠15週～18週 | 非常に高い | 確定 | 約0.3% | 染色体異常全般 |
※上記の費用相場はあくまで目安であり、医療機関や検査内容によって大きく変動します。
※NIPTの精度は非常に高いですが、あくまで「可能性」を示す非確定診断であり、確定診断には絨毛検査や羊水検査が必要です。
出生前診断の費用に保険は適用される？
出生前診断にかかる費用について考える上で、「保険適用されるのか」という点は多くの方が気になるポイントでしょう。
基本的に保険適用外（自費診療）
日本の公的な医療保険制度では、出生前診断の多くは保険適用外となります。これは、出生前診断が病気の治療を目的としたものではなく、胎児の染色体異常などの可能性を調べるためのスクリーニング検査または診断検査として位置づけられているためです。そのため、費用は全額自己負担となる自費診療（自由診療）となります。
特にNIPT、コンバインド検査、クアトロマーカー検査といった非確定診断は、基本的に保険適用にはなりません。
保険適用されるケース
例外的に、出生前診断に関連する費用の一部が保険適用となるケースも存在します。これは、医師が医学的な必要性を認めた場合や、特定の疾患に関連する場合などです。
例えば、
- 非確定診断の結果、陽性または高確率が出たため、医師が必要と判断して行われる絨毛検査や羊水検査などの確定診断
- 母体や胎児に特定の疾患が疑われるなど、医学的な理由に基づいて行われる遺伝カウンセリングや検査
このようなケースでは、保険診療として扱われる場合があります。ただし、どのような場合に保険適用となるかは、個別の状況や医療機関の判断にもよります。必ず事前に医療機関に確認するようにしましょう。
多くの場合、出生前診断の費用は高額になるため、費用計画を立てる際には基本的に自費診療であることを念頭に置いておく必要があります。
出生前診断で利用できる補助金・助成金
出生前診断の費用は高額になることが多いため、国や自治体による補助金や助成金制度がないか気になる方もいるでしょう。
国や自治体の制度
結論から言うと、国による出生前診断そのものに対する一律の補助金制度は、現在のところありません。
しかし、一部の自治体（市区町村）によっては、特定の出生前診断（特に確定診断である羊水検査や絨毛検査）に対して、費用の一部を助成する制度を設けている場合があります。これらの制度は、すべての自治体にあるわけではなく、助成の対象となる検査の種類、対象者の条件（年齢、所得制限など）、助成金額などに違いがあります。
自治体独自の助成制度は、住民の健康支援や福祉向上を目的として実施されているものです。お住まいの自治体でどのような制度があるかを確認することが重要です。
補助金・助成金の申請方法と条件
自治体による助成金制度を利用するためには、多くの場合、以下の情報や手続きが必要となります。
- 対象者の条件: 自治体の住民であること、所得制限がある場合、特定の年齢である場合（例：35歳以上）、医師から検査の必要性を認められている場合など、自治体によって細かな条件が設定されています。
- 対象となる検査: 羊水検査や絨毛検査のみを対象としている自治体が多いですが、まれにNIPTなども対象となる場合があります。
- 申請時期: 検査を受ける前、検査後など、申請できる時期が定められています。
- 申請に必要な書類: 申請書、住民票、医師の診断書または検査実施を証明する書類、領収書、所得を証明する書類などが必要です。
- 申請方法: 役所の担当窓口に必要書類を提出することが一般的です。
お住まいの自治体で助成金制度があるかどうか、またその詳細については、自治体のウェブサイトを確認するか、直接窓口（母子保健担当部署など）に問い合わせてみましょう。情報の入手が難しい場合は、かかりつけの産婦人科医や助産師に相談してみるのも良いでしょう。
35歳以上の出生前診断費用について
出生前診断、特にNIPTや羊水検査などが、35歳以上の妊婦さんに推奨されることが多いと耳にしたことがある方もいるかもしれません。年齢と出生前診断の費用には、どのような関係があるのでしょうか。
なぜ35歳以上が対象・推奨されるのか
一般的に、女性の加齢に伴い、卵子の染色体異常の頻度が上昇すると言われています。特に、21トリソミー（ダウン症候群）などの染色体異常を持つ赤ちゃんが生まれる確率は、母親の年齢が高くなるにつれて増加する傾向があります。
このため、医学的な観点から、35歳以上の妊婦さん（特に日本では、出産予定日時点の年齢で判断されることが多い）は、染色体異常のリスクが比較的高い集団とみなされ、出生前診断に関する情報提供や検査の選択肢について、より積極的に検討することが推奨される傾向にあります。
ただし、これはあくまで統計的なリスクの話であり、35歳未満であればリスクがないというわけではありませんし、35歳以上であれば必ず染色体異常があるというわけでもありません。全ての妊婦さんが、自身の状況や考えに基づいて、検査を受けるかどうか、どの検査を選択するかを判断することが重要です。
35歳以上と未満で費用は変わる？
出生前診断の費用自体は、基本的に妊婦さんの年齢によって変わることはありません。
NIPT、コンバインド検査、クアトロマーカー検査、絨毛検査、羊水検査といった各検査方法の費用は、提供する医療機関が設定する料金体系に基づいており、妊婦さんの年齢が35歳以上か未満かで自動的に変動するものではありません。
ただし、
- 特定の医療機関の基準: 一部の医療機関や制度（例えば、過去には日本医学会の指針による認証施設の対象が原則35歳以上だったことなど、指針は変更される可能性があります）において、年齢を検査対象の基準としている場合がありましたが、これは費用に直接影響するものではなく、そもそも検査を受けられるかどうかの問題です。現在のNIPTの認証施設では、多くの施設で年齢制限はなくなっています。
- 自治体の助成金: 前述のように、一部の自治体による助成金制度において、対象年齢を35歳以上としている場合があります。この場合、35歳以上の妊婦さんは助成金を利用できる可能性があるため、実質的な自己負担額が変わることはあり得ます。
つまり、検査費用そのものは年齢で変わりませんが、利用できる制度によっては最終的な負担額に差が出る可能性がある、ということです。年齢に関わらず、全ての妊婦さんが適切な情報に基づいて、自身の状況に合った選択をすることが大切です。
出生前診断の費用以外にかかる費用
出生前診断を受ける際には、検査費用そのもの以外にも、いくつかの付随する費用が発生する可能性があります。これらの費用も考慮に入れて、全体の費用計画を立てることが重要です。
事前・事後カウンセリング費用
多くの医療機関では、出生前診断を受ける前に、検査の目的、内容、精度、リスク、結果の解釈などについて詳しく説明を受けるための事前カウンセリングが必須とされています。また、検査結果が出た後には、結果の説明を受けたり、その後の対応について相談したりするための事後カウンセリングが行われます。
これらのカウンセリングは、認定遺伝カウンセラーや専門知識を持つ医師などによって行われ、そのための費用が発生します。カウンセリング費用は、医療機関によって異なりますが、数千円から数万円程度かかることがあります。minerva-clinic.or.jpのコラムによると、NIPTの価格には、検査自体の費用だけでなく、検査のカウンセリング、結果の解釈、医師の診察などが含まれることがあると記載されています。NIPTを提供するクリニックでは、カウンセリング費用が検査費用に含まれている場合と、別途料金がかかる場合があります。事前に確認しておきましょう。
カウンセリングは、検査を受けるかどうかの意思決定や、検査結果への向き合い方において非常に重要です。費用がかかるとしても、納得いくまで相談できる体制が整っているかどうかも、医療機関選びのポイントとなります。
再検査が必要になった場合の費用
非確定診断であるNIPT、コンバインド検査、クアトロマーカー検査で「陽性」または「高確率」という結果が出た場合、その結果を確定させるためには、絨毛検査や羊水検査といった確定診断を受けることが推奨されます。
この確定診断には、前述の通り10万円～20万円程度の費用が別途かかります。非確定診断の費用に加えて、確定診断の費用も発生する可能性があることを理解しておく必要があります。
また、確定診断で技術的な問題などで検査がうまくいかなかった場合や、結果が判定不能だった場合などに、再検査が必要となることもゼロではありません。再検査にかかる費用については、医療機関の方針によって異なるため、事前に確認しておくことが望ましいです。
遠方から受ける場合の交通費・宿泊費
お住まいの近くに希望する出生前診断を受けられる医療機関がない場合、あるいは特定の医療機関で受けたいという希望がある場合、遠方の施設まで移動する必要が生じることがあります。
この場合、検査費用やカウンセリング費用に加えて、医療機関までの交通費や、検査前後の宿泊費が発生します。特に確定診断の場合、検査前後の安静が必要となる場合や、検査結果が出るまでに時間がかかることから、複数回通院したり、宿泊を伴ったりする可能性もあります。これらの移動や滞在にかかる費用も、全体の費用として見込んでおく必要があります。
費用だけで判断しない！検査方法ごとの特徴と比較
出生前診断の費用は重要な要素ですが、費用だけで検査方法を選ぶのは避けるべきです。それぞれの検査方法にはメリット・デメリットがあり、何を知りたいのか、どの時期に受けたいのか、どの程度のリスクを許容できるのかなどを総合的に考慮して選択することが大切です。
NIPT（新型出生前診断）のメリット・デメリット
メリット:
- 非侵襲的: 採血のみで、母体や胎児への物理的な負担やリスクが非常に少ない。流産リスクはほぼゼロ。
- 検査時期が早い: 妊娠早期（9週頃から）に受けられるため、結果を比較的早く知ることができる。
- 精度が高い: 非確定診断の中では、特に21トリソミーに対する検出精度（感度）が高い。
- 対象疾患の拡大: 基本の3つのトリソミーに加え、オプションで性染色体異常や微細欠失なども調べられる施設がある。
デメリット:
- 非確定診断: あくまで「可能性」を示す検査であり、確定診断ではない。陽性の場合、確定診断（絨毛検査や羊水検査）が必要となる。
- 費用が高額: 他の非確定診断（コンバインド、クアトロ）に比べて費用が高い傾向がある。
- 偽陽性・偽陰性の可能性: 頻度は低いが、実際には異常がないのに陽性となる偽陽性、または異常があるのに陰性となる偽陰性の可能性がある。
- 検出できる範囲の限定: 染色体異常の一部しか調べられない。すべての疾患を検出できるわけではない。
- 認証施設と無認証施設: 認証施設の遺伝カウンセリング体制が整っている一方、無認証施設ではその質が異なる場合がある。
絨毛検査・羊水検査のメリット・デメリット（確定診断）
メリット:
- 確定診断: 染色体の数や構造を直接調べるため、診断結果が確定となる。
- 検出範囲が広い: 基本的にすべての染色体異常（数の異常、構造異常など）を調べることができる。
- 検査時期の選択肢: 絨毛検査は妊娠初期、羊水検査は妊娠中期と、時期を選べる。
デメリット:
- 侵襲的: お腹に針を刺すため、母体や胎児に負担がかかり、わずかながら流産や感染のリスクがある。
- 検査結果までの時間: 採取した細胞を培養するため、結果が出るまでに通常1週間～2週間程度かかる。
- 費用が高額: 検査費用に加え、入院や安静のための費用がかかる場合がある。
- 検査を実施できる施設が限られる: 専門的な技術が必要なため、実施できる医療機関が限られる。
コンバインド検査・クアトロマーカー検査のメリット・デメリット（非確定診断）
メリット:
- 非侵襲的: 採血や超音波検査のみで、母体や胎児への負担やリスクが少ない。
- 費用が比較的安価: NIPTや確定診断に比べて費用が安い。
- 妊婦健診と同時に受けられる場合がある: 超音波検査は妊婦健診と兼ねられる場合がある。
デメリット:
- 非確定診断: NIPTと同様に「可能性」を示す検査であり、確定診断ではない。
- 検出精度がNIPTより低い: 特に21トリソミーに対する検出精度はNIPTよりも低いとされる。
- 偽陽性率が高い傾向: NIPTに比べて偽陽性となる確率がやや高いと言われる。
- 検査時期が限定される: コンバインドは妊娠初期、クアトロマーカーは妊娠中期と、受けられる時期が比較的短い。
- 検出できる範囲が限定: 特定の染色体異常や神経管閉鎖不全のみが対象。
これらのメリット・デメリットを踏まえ、ご自身の状況や何を優先したいのか（リスクの少なさ、早期の結果、費用の安さ、診断の確定性など）を明確にして、最適な検査方法を選択することが重要です。可能であれば、遺伝カウンセリングを受けて、専門家から詳しい説明を聞くことをお勧めします。
出生前診断を受けるか迷っている方へ（費用以外の考慮点）
出生前診断を受けるかどうか、どの検査を選ぶかという選択は、費用だけでなく、様々な要因を考慮する必要があります。費用以外の考慮点についても理解しておくことで、より納得のいく意思決定につながるでしょう。
いつから受けられる？推奨される時期
出生前診断の種類によって、検査を受けられる適切な時期が異なります。
- NIPT: 妊娠9週頃から出産まで可能です。早期に結果を知りたい場合に適しています。
- コンバインド検査: 妊娠11週～13週6日頃に行われます。
- 絨毛検査: 妊娠11週～13週頃に行われます。確定診断の中では比較的早期に受けられます。
- クアトロマーカー検査: 妊娠15週～18週頃に行われます。
- 羊水検査: 妊娠15週～18週頃に行われます。確定診断として最も一般的に行われます。
いつ頃までに検査を受けたいか、結果をいつ頃知りたいかによって、選択できる検査方法が変わってきます。
検査で何がわかる？対象となる疾患
出生前診断は、すべての先天性疾患や遺伝性疾患を調べられるわけではありません。検査方法によって、検出できる対象が異なります。
主な対象となるのは、染色体異常です。特にNIPT、コンバインド検査、クアトロマーカー検査では、21トリソミー（ダウン症候群）、18トリソミー（エドワーズ症候群）、13トリソミー（パトウ症候群）といった常染色体異数性が主な対象です。NIPTや確定診断（絨毛検査・羊水検査）では、性染色体異常や染色体の構造異常なども検出対象となり得ます。
また、クアトロマーカー検査は、神経管閉鎖不全（二分脊椎など）の可能性も調べることができます。
検査を受ける前に、その検査で「何がわかるのか」「何がわからないのか」を正確に理解しておくことが非常に重要です。
検査の精度とリスク
各検査方法には、それぞれ異なる精度とリスクがあります。
- 精度: 非確定診断（NIPT、コンバインド、クアトロ）には、偽陽性（異常なしを陽性と判定）と偽陰性（異常ありを陰性と判定）の可能性があります。特に重要なのは、陽性と出た場合に実際に異常がある確率を示す陽性的中率です。NIPTは非確定診断の中では陽性的中率が高いですが、それでも陽性と出ても実際には異常がない場合があります。確定診断（絨毛検査、羊水検査）は診断精度が非常に高いですが、それでもごくまれに解釈が難しいケースなどがあります。
- リスク: 確定診断である絨毛検査や羊水検査には、検査に伴う流産や感染のリスクがわずかに存在します。非確定診断は、採血や超音波検査のみのため、これらのリスクはほぼありません。
検査の精度とリスクを理解した上で、ご自身がどの程度のリスクを許容できるか、どの程度の精度を求めるかを考慮して選択する必要があります。
実際に検査を受ける割合や体験談
出生前診断を受けるかどうかの判断は、最終的にはご夫婦やご家族の価値観や考え方に基づきます。日本における出生前診断の実施率は近年増加傾向にありますが、全ての妊婦さんが受けているわけではありません。
実際に検査を受けた人の割合は、検査の種類や医療機関によって異なります。特にNIPTは、以前は対象が限られていましたが、提供施設が増加したことで、年齢に関わらず選択肢の一つとして検討する方が増えています。
また、検査を受けた方の体験談には、費用、検査自体の負担、結果を待つ間の心情、結果の受け止め方など、様々な経験が含まれます。インターネット上の情報だけでなく、可能であれば、実際に検査を受けたことのある知人に話を聞いてみたり、遺伝カウンセリングで専門家のアドバイスを聞いたりすることも参考になるでしょう。
受けるべきか、受けなかった後悔について
出生前診断を受けるかどうかの選択は、正解があるものではありません。検査を受けることで、赤ちゃんについて知る情報を得られる一方、結果によっては精神的な負担が生じる可能性もあります。
検査を受けることを選択する方は、「事前に知っておくことで心の準備をしたい」「将来の育児や医療について計画を立てたい」といった理由を挙げることが多いです。一方、検査を受けないことを選択する方は、「結果に関わらず受け入れたい」「検査に伴うリスクを避けたい」「結果を待つ間の不安に耐えられない」といった理由を挙げることがあります。
どちらの選択肢にも、メリットとデメリット、そして後悔の可能性が伴います。「受ければよかった」と後悔する可能性もあれば、「受けなければよかった」と後悔する可能性もあります。大切なのは、ご夫婦で十分に話し合い、専門家からの情報提供を受け、お二人が納得できる選択をすることです。費用だけでなく、お二人の価値観や考え方を最も大切にして判断しましょう。
出生前診断の費用に関するよくある質問（FAQ）
出生前診断の費用について、多くの方が疑問に思う点をFAQ形式でまとめました。
出産前のダウン症検査費用はいくらですか？
ダウン症候群（21トリソミー）は、出生前診断で調べられる主な染色体異常の一つです。ダウン症候群を調べるための検査には、NIPT（新型出生前診断）、コンバインド検査、クアトロマーカー検査（いずれも非確定診断）や、絨毛検査、羊水検査（いずれも確定診断）があります。
これらの検査方法によって費用は大きく異なります。
- 非確定診断: コンバインド検査やクアトロマーカー検査は1万円～3万円程度、NIPTは5万円～30万円以上が目安です。
- 確定診断: 絨毛検査や羊水検査は10万円～20万円程度が目安です。
どの検査を選ぶかによって費用が大きく変わるため、ご自身の希望や医師との相談に基づいて検査方法を選択し、費用を確認する必要があります。
出生前検診はいくらくらいしますか？
「出生前検診」という言葉で何を指しているかによって、費用は異なります。
もし、一般的な妊婦さんが妊娠中に定期的に受ける「妊婦健康診査（妊婦健診）」のことを指しているのであれば、費用は検査内容によって異なりますが、1回あたり5千円～1万円程度が目安です。自治体から妊婦健診費用の助成券が交付されるため、自己負担額は抑えられます。妊婦健診には、超音波検査、血液検査、尿検査などが含まれ、赤ちゃんの成長や母体の健康状態を確認することが主な目的です。出生前診断のように特定の疾患の可能性を調べることとは目的が異なります。
もし、「出生前診断」のことを指している場合は、前述の通り、検査の種類によって費用は大きく異なります（1万円台～30万円以上）。
混同しやすい言葉ですが、「妊婦健診」と「出生前診断」は目的も費用も異なります。費用について問い合わせたり調べたりする際には、どちらのことを指しているかを明確にしましょう。
費用が安いクリニックを選んでも大丈夫ですか？
NIPTを提供する医療機関の中には、認証施設に比べて費用が安価なクリニックもあります。費用が安いことは魅力的ですが、費用だけで医療機関を選ぶのは避けるべきです。
重要なのは、費用だけでなく、医療機関の信頼性や提供される医療の質です。
- 認証の有無: 日本医学会が示す指針に基づき、遺伝カウンセリング体制などが整っている「認証施設」と、そうでない「無認証施設」があります。認証施設は一定の基準を満たしていますが、無認証施設の中にも質の高い医療を提供しているところはあります。しかし、中には十分な遺伝カウンセリングが行われなかったり、提携する検査機関の質にばらつきがあったりする可能性も指摘されています。
- 遺伝カウンセリング体制: 検査前後のカウンセリングが丁寧に行われるか、認定遺伝カウンセラーや専門知識を持つ医師がいるかを確認しましょう。minerva-clinic.or.jpのコラムでも、NIPTの価格にはカウンセリングや医師の診察費用が含まれることがあると触れられています。結果の解釈やその後の対応について、納得いくまで相談できる体制が重要です。
- 提携検査機関: NIPTの分析は外部の検査機関で行われることが多いです。提携する検査機関の信頼性や実績も確認できると良いでしょう。
費用が安いからといって、必ずしも質が低いわけではありませんが、安さだけを判断基準にするのではなく、医療機関のウェブサイトや口コミ、直接の問い合わせなどを通じて、提供されるサービス内容や体制についてしっかりと情報収集し、信頼できる施設を選ぶようにしましょう。
分割払いや医療ローンは利用できますか？
出生前診断の費用は高額になることがあるため、分割払いや医療ローンの利用を検討したい方もいるかもしれません。
これらの支払い方法が利用できるかどうかは、医療機関によって異なります。
多くの医療機関では、クレジットカードによる支払いは可能ですが、分割払いに対応しているかどうかは、利用できるカード会社や医療機関の方針によります。また、高額な医療費に対して利用できる医療ローンを取り扱っている医療機関も一部にあります。
分割払いや医療ローンの利用を希望する場合は、検査を受ける前に必ず医療機関に支払い方法について確認するようにしましょう。
出生前診断の費用まとめ
出生前診断は、お腹の赤ちゃんの健康状態について知るための重要な選択肢の一つですが、検査の種類によって費用は大きく異なります。
- 採血のみの非確定診断（NIPT、コンバインド、クアトロマーカー）は、比較的リスクが少ないですが、費用や精度が異なります。NIPTは高額（8万円～30万円以上が目安）ですが精度が高く、コンバインドやクアトロマーカーは安価（1万円～3万円程度が目安）ですが精度はNIPTに劣ります。(出典: minerva-clinic.or.jp, hiro-clinic.or.jp)
- 羊水や絨毛を採取する確定診断（羊水検査、絨毛検査）は、診断が確定しますが、わずかながら流産リスクがあり、費用も高額（10万円～20万円程度が目安）です。(出典: hiro-clinic.or.jp)
出生前診断は基本的に保険適用外（自費診療）となりますが、一部の自治体で助成金制度がある場合があります。また、確定診断など医学的な必要性が認められた場合には保険適用となることもあります。
費用は重要な検討材料ですが、それだけでなく、各検査方法のメリット・デメリット、検出できる疾患、検査時期、精度、リスクなどを総合的に理解し、ご夫婦で十分に話し合い、遺伝カウンセラーや医師からの情報提供を受けながら、ご自身にとって最適な選択をすることが何よりも大切です。費用以外にも、カウンセリング費用や再検査が必要になった場合の費用、遠方施設の場合は交通費なども考慮に入れましょう。
出生前診断に関する情報は常にアップデートされる可能性があります。最新の情報やご自身の状況に合った具体的な費用については、必ず医療機関に直接ご確認ください。
免責事項: 本記事の情報は一般的な知識の提供を目的としており、特定の疾患の診断、治療、予防を目的としたものではありません。また、情報の正確性には努めておりますが、内容の完全性や最新性を保証するものではありません。出生前診断に関する最終的な判断は、必ず専門の医療機関にご相談の上、ご自身の責任において行ってください。本記事に基づいて生じたいかなる損害についても、当方は一切の責任を負いかねますのでご了承ください。
