母子手帳 いつもらう？妊娠週数や場所、必要なものを解説

妊娠がわかったら、次に気になることの一つが「母子手帳」ではないでしょうか。これから始まる妊婦健診や、生まれてくる赤ちゃんの予防接種、健やかな成長の記録として、母子手帳は妊娠・出産・育児を通してずっと寄り添ってくれる大切なものです。「いつ、どこで、どうやって手続きすれば良いの？」と、初めてのことで不安に感じる方もいらっしゃるかもしれません。

この記事では、母子手帳をもらう最適なタイミングや場所、必要なもの、手続きの流れについて、初めての方にも分かりやすく解説します。この記事を読めば、安心して母子手帳を受け取り、これからのマタニティライフをスムーズにスタートさせられるはずです。ぜひ参考にしてみてください。

母子手帳はいつからもらえる？妊娠週数の目安

「母子手帳はいつからもらえるの？」という疑問は、多くの妊婦さんが最初に抱くものです。実は、「妊娠何週目になったら必ずもらえる」という明確な法律や全国一律の決まりがあるわけではありません。ただし、母子手帳の交付を受けるのに適した一般的なタイミングがあります。

心拍確認後が一般的なタイミング

ほとんどの医療機関では、超音波検査で胎児の心拍が確認できた後に、母子手帳の交付申請を進めるようにアドバイスしています。これは、心拍が確認できると、妊娠が継続する可能性がぐっと高まるためです。医師から「心拍が確認できました。母子手帳をもらってきてくださいね」と言われたら、交付の手続きを始める目安と考えて良いでしょう。

心拍確認のタイミングは個人差がありますが、妊娠6～8週頃が多いとされています。病院によっては、心拍確認とは別に「妊娠〇週を過ぎたら」という目安を伝える場合もあります。担当の医師や助産師さんの指示をよく聞きましょう。

妊娠8週目～11週目が目安

心拍確認ができるのが妊娠6週頃から始まり、多くの妊婦さんが医師から母子手帳の手続きを勧められるのが、妊娠8週目から11週目頃が多いようです。この時期になると、胎児の成長も確認でき、今後の定期的な妊婦健診のスケジュールも立てやすくなってきます。

自治体によっては、妊娠週数に関する目安が示されている場合もありますが、基本的には医療機関で妊娠が確定し、母子手帳の交付を勧められたタイミングで手続きに行くのがスムーズです。母子手帳の交付は、母子保健法に基づく基準や厚生労働省の基本指針に基づき行われます。

なぜ早めにもらうのが良いの？メリット

「少し遅れても大丈夫なら、落ち着いてからでもいいかな？」と思う方もいるかもしれません。しかし、母子手帳はできるだけ早めにもらうことをお勧めします。早めに交付を受けることには、いくつかの大切なメリットがあるからです。

• 1. 妊婦健診の費用助成が受けられる
  母子手帳を交付される際に、多くの自治体から「妊婦健康診査受診票（補助券）」が一緒に渡されます。この受診票を使うことで、自治体が定めた回数分の妊婦健診費用の一部または全額の助成を受けることができます。これは厚生労働省が情報を提供している「妊産婦健康診査の公費負担制度」に基づいています。妊婦健診は妊娠期間中に複数回行うため、この助成券は経済的な負担を軽減する上で非常に重要です。助成券は母子手帳と引き換えに交付されるため、早めにもらわないと、それまでの健診費用が助成の対象とならない場合があります。
• 2. 自治体の情報・サービスを活用できる
  母子手帳交付の窓口では、自治体の保健師さんなどから、妊娠中の過ごし方、利用できるサービス（両親学級、栄養相談、母親学級など）、地域の育児情報についての説明を受ける機会があることがほとんどです。これは、初めての妊娠で不安を感じている方にとって、大変貴重な情報源となります。早期に情報を得ることで、妊娠生活をより安心して送ることができます。
• 3. 妊娠初期の記録を残せる
  母子手帳には、初めての健診からの記録を書き残すページがあります。妊娠初期の貴重な体の変化や、エコー写真などを記録しておくことで、後々まで大切な思い出として残すことができます。また、万が一、転院や里帰り出産などで医療機関が変わる場合も、これまでの記録が役立ちます。母子健康手帳の活用方法については、厚生労働省の「母子健康手帳活用ガイドライン」なども参考になります。

これらの理由から、妊娠が確定し、医師から指示があったら、できるだけ早く母子手帳をもらいに行くことをお勧めします。

母子手帳をもらう場所と必要なもの

母子手帳は、お住まいの市区町村で交付されます。手続きに行く前に、どこで、何が必要なのかを確認しておきましょう。

どこでもらえる？役所・保健センターが窓口

母子手帳は、住民票がある自治体の窓口で交付されます。窓口となる場所は、自治体によって名称が異なりますが、主に以下のいずれかになります。

• 市区町村役場の担当課（例: 子育て支援課、住民福祉課など）
• 保健センター
• 支所・出張所

自治体によっては、複数の窓口がある場合や、特定の窓口でしか交付していない場合もあります。手続きに行く前に、必ずお住まいの自治体の公式ホームページを確認するか、電話で問い合わせて、正確な窓口と受付時間を確認しましょう。

必要な書類・持ち物リスト

母子手帳を交付してもらう際には、いくつか必要な書類や持ち物があります。自治体によって詳細が異なる場合があるため、事前に確認リストを作成しておくと安心です。妊娠届出書の提出方法や手続きについては、総務省のウェブサイトでも情報が提供されています。一般的に必要とされるものは以下の通りです。

妊娠届出書

最も重要な書類です。医療機関で妊娠の診断を受けた際に、医師や助産師さんから「妊娠届出書」またはそれに準ずる書類を受け取るのが一般的です。この書類には、診断した医師・助産師の署名や、医療機関の名称が記載されています。

• 医療機関で受け取った場合: 病院で受け取った妊娠届出書を自治体の窓口に持参します。
• 自治体の窓口で受け取る場合: 自治体の窓口で妊娠届出書を受け取り、その場で記入します。この場合も、医療機関から受け取った妊娠を証明する書類（診断書や、妊娠週数・出産予定日が記載された書類など）が必要になることがあります。

事前に、かかっている病院または自治体の窓口で、どちらの方法で妊娠届出書を準備すれば良いか確認しておくとスムーズです。

本人確認書類

申請者本人の確認のために必要です。顔写真付きの書類があれば1点で済む場合と、顔写真なしの場合は2点必要になる場合があります。

• 顔写真付きの本人確認書類（いずれか1点）:
  • マイナンバーカード（個人番号カード）
  • 運転免許証
  • パスポート
  • 住民基本台帳カード（顔写真付き）
  • 在留カード
  • 特別永住者証明書
  • 身体障害者手帳 など
• 顔写真なしの本人確認書類（いずれか2点）:
  • 健康保険証
  • 年金手帳
  • 住民票の写し
  • 印鑑登録証明書 など

マイナンバー関連書類

個人番号（マイナンバー）の確認のために必要です。以下のいずれかを持参します。

• マイナンバーカード（個人番号カード）
• マイナンバー通知カード + 本人確認書類（上記の顔写真付き1点、または顔写真なし2点）
• マイナンバーが記載された住民票の写し + 本人確認書類

その他（自治体による）

上記以外にも、自治体独自の持ち物を求められる場合があります。

• 妊娠を証明する書類: 医師の診断書、妊娠週数や出産予定日が記載されたエコー写真や書類など。（特に妊娠届出書を医療機関でもらわなかった場合や、出産予定日がまだ確定していない場合などに求められることがあります）
• 印鑑: 認印で構いません。
• 委任状: 申請者本人ではなく、代理人（夫や家族など）が手続きに行く場合に必要です。自治体指定の様式がある場合がほとんどなので、事前に確認しましょう。

手続きに漏れがないよう、お住まいの自治体のホームページで「母子健康手帳の交付」といった項目を確認し、必要なものをリストアップしておくと安心です。

母子手帳の受け取り方・手続きの流れ

母子手帳をもらう手続きは、それほど難しくありません。厚生労働省の基本指針に沿った一般的な流れは以下のようになります。

妊娠届出書の書き方

自治体の窓口に備え付けられているか、または医療機関で受け取った「妊娠届出書」に必要事項を記入します。主な記入項目は以下の通りです。

• 氏名、住所、生年月日、電話番号など申請者本人の情報
• 出産予定日: 医師から伝えられた日付を記入します。
• 妊娠週数: 申請日時点での妊娠週数を記入します。
• 診断した医療機関名または医師・助産師の名前: 医療機関で診断を受けた際に確認しておきましょう。
• 妊娠に関する情報: 多胎妊娠かどうか、既往歴、現在の健康状態など、簡単な質問に回答します。

書き方が分からない箇所があれば、窓口の担当者に遠慮なく質問しましょう。丁寧に教えてもらえます。

窓口での手続き

必要な書類と記入済みの妊娠届出書を持って、自治体の窓口に行きます。

• 受付: 窓口に到着したら、「母子手帳の交付に来ました」と伝えましょう。
• 書類の提出: 担当者に妊娠届出書と本人確認書類、マイナンバー関連書類などを提出します。
• 内容確認: 担当者が提出書類の内容を確認します。
• 交付: 確認が済むと、母子健康手帳が交付されます。同時に、妊婦健康診査受診票なども一緒に渡されることがほとんどです。
• 保健師との面談: 多くの自治体では、母子手帳交付時に保健師さんとの面談の機会を設けています。これは、妊娠中の体の変化や生活に関するアドバイスを受けたり、不安や疑問を相談したりできる貴重な機会です。面談は必須ではない場合もありますが、ぜひ活用しましょう。

手続きにかかる時間は、窓口の混雑状況や面談の有無によって異なりますが、通常は30分～1時間程度を見込んでおくと良いでしょう。

交付後の流れ（保健指導など）

母子手帳を受け取ったら、早速これから始まる妊婦健診で活用できます。医療機関を受診する際には、忘れずに持参しましょう。

また、母子手帳と一緒に渡された資料にも目を通しましょう。自治体によって内容は異なりますが、一般的には以下のようなものが含まれています。

• 妊婦健康診査受診票（補助券）: 厚生労働省が情報を提供している「妊産婦健康診査の公費負担制度」に基づき、妊婦健診の費用助成に使う大切な券です。記載された使用方法や有効期限を確認しましょう。
• 両親学級・母親学級の案内: 妊娠中の過ごし方や、出産・育児について学ぶ機会です。参加を検討してみましょう。
• 地域の育児支援サービスの情報: 産後ケア、一時預かり、相談窓口など、出産後に役立つ情報が満載です。
• 予防接種の予診票: 赤ちゃんが生まれた後の予防接種に使う予診票です。

母子手帳交付時の保健師さんとの面談で得た情報も参考に、これからの妊娠・出産・育児の準備を進めていきましょう。母子健康手帳の活用は、これらの情報と自身の健康記録、そしてお子さんの成長記録を一元管理できる大切なパートナーとなります。

妊娠週数が進んでいても大丈夫？もらえなかった場合は？

「もう〇週目なんだけど、まだ母子手帳をもらってない…大丈夫かな？」と不安に思っている方もいるかもしれません。結論から言うと、妊娠週数が進んでいても母子手帳は問題なくもらえます。

妊娠7週目でまだもらえないケース

妊娠7週目頃は、ちょうど心拍が確認できるかどうかのタイミングです。まだ心拍が確認できていない場合や、医師から「次の健診で心拍が確認できたら手続きしてください」と言われている場合は、慌てる必要はありません。医師の指示に従って、次の健診で心拍確認を待ってから手続きを進めましょう。

出産予定日が未確定の場合

妊娠初期はまだ出産予定日が確定しない場合もあります。医師から「だいたいこのくらいだけど、確定は〇週頃になります」と言われている場合などです。

出産予定日が確定していない場合でも、自治体によっては母子手帳の交付を受けられることがあります。この場合、妊娠届出書に出産予定日を「〇週頃」などと記載したり、後日確定した日付を追記したりするなどの対応が考えられます。ただし、自治体によって対応が異なるため、出産予定日が未確定のまま手続きを希望する場合は、事前に自治体の窓口に相談してみましょう。

〇週を過ぎてももらえなかったら？

母子手帳の交付に「妊娠〇週までにもらわないと無効になる」といった期限は基本的にありません。妊娠後期になってからでも、出産後でも、申請すれば母子手帳は交付してもらえます。

しかし、前述のように妊婦健診の助成券や自治体の情報・サービスを活用するためには、妊娠初期のできるだけ早い段階で交付を受けることが推奨されます。もし「手続きに行く時間が取れなかった」「体調が悪くて行けなかった」など、週数が進んでしまった事情がある場合でも、心配せず、落ち着いてから自治体の窓口へ手続きに行きましょう。手続きに行けない特別な理由がある場合は、自治体に相談すれば、手続き方法についてアドバイスを受けられることもあります。

よくある疑問：入籍前でももらえる？

「まだ入籍していないんだけど、母子手帳ってもらえるの？」という疑問もよく聞かれます。結論から言うと、結婚しているかどうか（婚姻届を提出しているかどうか）に関わらず、妊娠の事実があれば母子手帳は交付されます。

婚姻届提出前でも手続き可能

母子手帳は、妊娠・出産・育児における母子の健康管理のためのものです。そのため、法律上の婚姻関係は母子手帳交付の要件ではありません。未婚の女性でも、医師による妊娠の診断があれば、安心して母子手帳の交付手続きをすることができます。

妊娠届出書の続柄記載について

妊娠届出書には、お子さんから見た保護者との続柄を記載する欄があります。婚姻関係がない場合、この欄は一般的に「子」と記載します。婚姻の有無によって手続きが拒否されることはありませんし、プライバシーにも配慮されます。不安な点があれば、窓口で相談してみましょう。

まとめ：母子手帳を適切にもらうために

母子手帳は、これから始まる妊娠・出産・育児の旅をサポートしてくれる、かけがえのないツールです。妊娠がわかったら、まずはかかりつけの医療機関で心拍が確認できたタイミングで、医師や助産師さんから母子手帳の手続きを進めるようアドバイスがあるでしょう。

母子手帳をもらうためのステップの要点

ステップ	やること	目安のタイミング	備考
ステップ1	医療機関で妊娠確定診断を受け、心拍確認をする	妊娠6～8週頃	医師からの指示を待つ
ステップ2	医師・助産師から母子手帳交付の指示、または妊娠届出書を受け取る	心拍確認後（妊娠8～11週頃が多い）	妊娠届出書は自治体でも受け取れる場合がある。（厚生労働省の基本指針、母子保健法に基づく交付基準参照）
ステップ3	お住まいの自治体の窓口（役所や保健センターなど）と必要なものを事前に確認する	手続きに行く前	自治体のHPを確認するか、電話で問い合わせる
ステップ4	必要書類を持参し、自治体の窓口で妊娠届出を提出する	医師の指示があったらできるだけ早く	本人確認書類、マイナンバー関連書類などを忘れずに。（手続き関連情報も参照）
ステップ5	母子健康手帳、妊婦健診受診票などを受け取る	手続き当日	保健師との面談で情報収集や相談も可能。妊婦健診受診票は公費負担制度に基づく。
ステップ6	妊婦健診や今後の健康管理、情報収集に母子手帳を活用する	妊娠中～産後、お子さんの成長に合わせて	医療機関受診時は必ず持参する。活用ガイドラインも参考に。

母子手帳を早めに受け取ることで、妊婦健診の費用助成を受けられたり、自治体の両親学級や相談窓口など、妊娠中に役立つ情報やサービスを早期に利用できたりするメリットがあります。

もし、何らかの理由で手続きが遅れてしまっても、後からでも母子手帳は交付してもらえますので安心してください。しかし、せっかくの機会を最大限に活用するためにも、医師の指示があったらなるべく早い時期に手続きを済ませることをお勧めします。

妊娠中は体の変化や初めてのことに戸惑い、不安を感じることもあるかもしれません。そんなときは、一人で抱え込まず、医療機関や母子手帳を交付してもらった自治体の窓口（保健センターなど）に相談してみましょう。地域の保健師さんや専門家が、あなたの妊娠・出産・育児をサポートしてくれます。

新しい命を迎える準備が、母子手帳とともに始まります。この記事が、母子手帳をスムーズに受け取るための一助となれば幸いです。

【免責事項】
本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の自治体の手続き内容や最新の制度変更を保証するものではありません。母子手帳の交付に関する詳細や、必要な書類・持ち物については、必ずお住まいの市区町村の公式ホームページをご確認いただくか、直接窓口にお問い合わせください。手続き内容や必要書類は、自治体の方針や状況により変更される場合があります。