理学療法士は、病気やケガ、高齢などによって身体機能が低下した人々に対し、運動療法や物理療法を用いて機能回復や維持を目指す専門職です。
リハビリテーションの専門家として、多くの人の生活を支える重要な役割を担っています。
その仕事内容の重要性から、将来性のある仕事として注目される一方で、年収について疑問や不安を持つ方も少なくありません。
この記事では、理学療法士のリアルな年収事情を様々な角度から徹底的に解説します。
平均年収はもちろん、年齢や勤務先による違い、さらには年収が低いと言われる理由や、ご自身の年収を効果的に上げるための具体的な方法まで詳しくご紹介します。
理学療法士として働く、あるいはこれから目指す上で、年収に関する正しい情報を知りたい方はぜひ参考にしてください。
理学療法士の平均年収【最新版】
理学療法士の年収は、厚生労働省が発表する「賃金構造基本統計調査」で統計的に把握することができます。
最新の調査結果を基に、理学療法士全体の平均年収、男女別の平均年収、そして月収や手取り額についても詳しく見ていきましょう。
理学療法士の平均年収（全体）
厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、理学療法士を含む「その他の専門的職業従事者」のうち、理学療法士の平均年収は約430万円となっています。
これは、所定内給与額、超過労働給与額、年間賞与その他特別給与額を合計した概算値です。
ただし、この平均年収はあくまで統計上の数字であり、個々の理学療法士の年収は、経験年数、勤務先の種類（病院、施設、クリニック、訪問など）、地域、役職、専門性など、様々な要因によって大きく変動します。
特に、キャリアの初期段階では平均より低い場合が多く、経験を積むにつれて年収が上昇していく傾向があります。
理学療法士の男女別平均年収
賃金構造基本統計調査では、理学療法士の男女別の賃金も把握できます。
令和5年のデータによると、男性理学療法士の平均年収は約445万円、女性理学療法士の平均年収は約410万円となっています。
全体平均と同様に概算値ですが、男性の方が若干平均年収が高い傾向が見られます。
この男女間の差は、経験年数の違いや、管理職に就く割合の違いなどが影響していると考えられます。
ただし、近年は女性理学療法士も増え、多様なキャリアパスを選択できるようになってきているため、この差は縮小していく可能性もあります。
理学療法士の平均月収・手取り額
前述の令和5年賃金構造基本統計調査に基づくと、理学療法士の平均月収（所定内給与額＋超過労働給与額）は約33万円程度です。
ここから社会保険料（健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険）や所得税、住民税などが控除されたものが手取り額となります。
一般的に、手取り額は額面月収の75%〜85%程度と言われています。
理学療法士の平均月収33万円の場合、手取り額は約25万円〜28万円程度になることが予想されます。
ただし、控除額は扶養家族の有無などによっても変動します。
また、賞与が年間年収に大きく影響するため、月々の手取り額だけを見て年収を判断することはできません。
年齢（年代）別の理学療法士の平均年収
理学療法士の年収は、経験年数に比例して上昇する傾向があります。
ここでは、年代別の平均年収を見て、キャリアと共にどのように年収が変化していくのかを具体的に把握しましょう。
20代理学療法士の年収
20代は、理学療法士としてのキャリアをスタートさせる時期です。
新卒から数年の経験を積む段階であり、平均年収は全体平均よりも低い傾向があります。
令和5年賃金構造基本統計調査によると、20代後半（25～29歳）の理学療法士の平均年収は約380万円程度です。
この時期は、基礎的な臨床スキルを習得し、様々な症例に関わる中で経験を積むことに重点が置かれます。
大きな昇給は期待しにくい時期ですが、将来のキャリアを築くための重要な土台となります。
30代理学療法士の年収
30代になると、臨床経験も豊富になり、専門性が高まってくる時期です。
主任などの役職に就く人も増え始め、年収も上昇傾向になります。
令和5年賃金構造基本統計調査によると、30代前半（30～34歳）の平均年収は約430万円、30代後半（35～39歳）の平均年収は約460万円程度です。
この年代は、個人のスキルや経験、所属する組織での評価によって年収に差が出やすい時期でもあります。
積極的に研修に参加したり、後輩指導に携わったりすることで、キャリアアップと年収アップを目指すことが可能です。
40代理学療法士の年収
40代は、理学療法士として中堅からベテランの域に入り、管理職や教育担当など、より責任のある立場に就く人が増える年代です。
それに伴い、年収もさらに上昇します。
令和5年賃金構造基本統計調査によると、40代前半（40～44歳）の平均年収は約500万円、40代後半（45～49歳）の平均年収は約530万円程度です。60代以降は、役職定年や非常勤勤務への移行などにより、平均年収は緩やかに下降していく傾向が見られます。
この年代になると、特定の専門分野でリーダーシップを発揮したり、施設の運営に関わったりすることで、年収のピークを迎える人が多くなります。
ただし、管理職に就かない場合は、臨床経験が長くても年収の伸びが緩やかになることもあります。
50代以降の理学療法士の年収
50代以降も、豊富な経験と知識を活かして活躍する理学療法士は多くいます。
管理職として組織を牽引したり、専門性を深めて指導者やコンサルタントとして活動したりと、様々なキャリアパスがあります。
令和5年賃金構造基本統計調査によると、50代前半（50～54歳）の平均年収は約560万円、50代後半（55～59歳）の平均年収は約550万円程度です。
60代以降は、役職定年や非常勤勤務への移行などにより、平均年収は緩やかに下降していく傾向が見られます。
この年代の年収は、それまでのキャリア形成や勤務形態によって個人差が大きくなります。
長年勤めた職場で管理職として高い給与を得ている人もいれば、セカンドキャリアとして非常勤で働く人など、多様な働き方があります。
以下に、年代別の平均年収（概算）をまとめた表を示します。
| 年齢（年代） | 平均年収（概算） | 特徴 |
|---|---|---|
| 20代前半 | 350万円程度 | キャリアスタート、基礎スキル習得 |
| 20代後半 | 380万円程度 | 臨床経験を積む時期 |
| 30代前半 | 430万円程度 | 専門性向上、役職に就く人も |
| 30代後半 | 460万円程度 | スキル・経験による差が出やすい |
| 40代前半 | 500万円程度 | 中堅・ベテラン、管理職が増加 |
| 40代後半 | 530万円程度 | 年収のピークを迎える人も |
| 50代前半 | 560万円程度 | 豊富な経験を活かす、多様な働き方 |
| 50代後半 | 550万円程度 | 役職定年などで変化も |
| 60代以降 | 400万円〜500万円程度 | 非常勤、セカンドキャリアなどにより変動 |
※これらの数値は統計に基づいた概算であり、実際の年収は個人の状況により大きく異なります。
勤務先別の理学療法士の平均年収
理学療法士が働く場所は多岐にわたります。
勤務先によって、業務内容や求められるスキル、そして給与水準も異なります。
ここでは、主要な勤務先別の平均年収とその特徴を見ていきましょう。
病院勤務の理学療法士の年収
病院は理学療法士の最も一般的な勤務先です。
急性期から回復期、慢性期まで様々な病棟があり、幅広い疾患や症例のリハビリテーションに関わることができます。
病院の規模や種類（大学病院、総合病院、専門病院など）によっても給与水準は異なりますが、一般的に安定した給与と福利厚生が期待できます。
- 大規模・大学病院: 診療報酬が高く、教育・研究機関でもあるため、給与水準は比較的高めです。平均年収は450万円～600万円以上となることもあります。昇給制度やキャリアパスも明確な場合が多いです。
- 中小規模病院: 大規模病院よりは給与水準が下がる傾向がありますが、地域の中核病院などでは比較的安定しています。平均年収は400万円～500万円程度が多いでしょう。
- 専門病院（整形外科病院、脳神経外科病院など）: 特定の疾患に特化しており、専門性を深めやすい環境です。給与水準は病院の経営状況や地域によって異なりますが、専門性が評価されやすい職場では高くなる可能性があります。
病院勤務は、新卒の教育体制が整っている場合が多く、臨床経験を積む上で有利な面があります。
ただし、夜勤や休日出勤がある場合もあります。
介護老人保健施設・特別養護老人ホーム勤務の理学療法士の年収
高齢化が進む中で、介護保険施設でのリハビリテーションの需要は高まっています。
介護老人保健施設（老健）や特別養護老人ホーム（特養）では、利用者の在宅復帰や生活機能維持を目的としたリハビリテーションを行います。
これらの施設での理学療法士の平均年収は、病院勤務と比較するとやや低い傾向があります。
平均年収は380万円～450万円程度が多いでしょう。
ただし、これはあくまで平均であり、施設の規模や経営状況、個人の経験や役割によって異なります。
介護施設での勤務は、利用者の生活に寄り添ったリハビリテーションが中心となり、病院とは異なるやりがいがあります。
残業が少なく、比較的ワークライフバランスを取りやすい施設も多いと言われています。
クリニック・診療所勤務の理学療法士の年収
整形外科クリニックや内科・外科系の診療所でも理学療法士の需要があります。
外来患者を中心に、運動器疾患や慢性的な痛みを抱える患者さんのリハビリテーションを行うことが多いです。
クリニック・診療所勤務の理学療法士の年収は、施設の規模や地域、院長の考え方によって大きく異なります。
平均年収は350万円～450万円程度が多いとされますが、中には経験者に対して高待遇を提示するクリニックもあります。
小規模な職場のため、アットホームな雰囲気で働けることが多い一方、教育体制が十分でない場合や、幅広い疾患に関わる機会が少ない場合もあります。
経営状況が直接給与に反映されやすいという側面もあります。
訪問リハビリテーション勤務の理学療法士の年収
近年、在宅医療や地域包括ケアシステムの推進に伴い、訪問リハビリテーションの需要が急増しています。
訪問リハビリでは、理学療法士が利用者の自宅を訪問し、生活環境に合わせたリハビリテーションを行います。
訪問リハビリテーション事業所での理学療法士の年収は、他の勤務先と比較して比較的高い傾向が見られます。
歩合制を取り入れている事業所もあり、担当件数に応じて年収が大きく変動することもあります。
平均年収は400万円～550万円程度が多いですが、経験やスキル、担当件数によっては600万円を超えることもあります。
利用者さんの自宅での生活全体に関わるため、高いコミュニケーション能力や柔軟性が求められます。
一人で判断する場面も多いため、ある程度の臨床経験があった方が有利でしょう。
その他勤務先の理学療法士の年収
上記以外にも、理学療法士が活躍できる場は広がっています。
- スポーツ関連施設: プロチームや実業団、スポーツジムなどで、アスリートのコンディショニングやケガの予防・リハビリを行います。専門性が非常に高く、実績やスキルが評価されれば高年収も期待できますが、求人は限られます。
- 行政機関: 保健所などで、地域住民の健康増進や介護予防事業に携わります。公務員としての給与体系が適用されるため、安定した年収と福利厚生が期待できます。
- 教育・研究機関: 専門学校や大学などで、理学療法士の養成や研究を行います。博士号取得者や研究実績が求められ、年収は役職や大学の規模によって異なりますが、安定した収入が得られます。
- 一般企業: 医療機器メーカーや製薬会社で、製品開発や営業、学術サポートなどを行います。臨床経験を活かして異分野に挑戦する道であり、企業規模や職種によって年収は大きく変動します。
これらの勤務先は、求人数は少ないものの、専門性や経験、キャリアパスによっては高年収を目指せる可能性があります。
勤務先別の年収（一般的な傾向）をまとめた表です。
| 勤務先 | 平均年収（概算） | 特徴 |
|---|---|---|
| 大規模・大学病院 | 450万円～600万円+ | 高め、安定、教育体制◎、幅広い症例、夜勤・休日出勤の可能性 |
| 中小規模病院 | 400万円～500万円 | 安定、地域の中核、幅広い症例、夜勤・休日出勤の可能性 |
| 介護老人保健施設・特別養護老人ホーム | 380万円～450万円 | やや低め、生活リハビリ中心、ワークライフバランス◎の施設あり |
| クリニック・診療所 | 350万円～450万円 | ばらつき大、外来中心、小規模でアットホーム、教育体制不十分な場合も |
| 訪問リハビリテーション | 400万円～550万円+ | 比較的高め、歩合制あり、在宅中心、柔軟性・判断力必要 |
| スポーツ関連施設 | 500万円～ | 専門性・実績次第、高年収も可能、求人少 |
| 行政機関 | 400万円～550万円+ | 公務員体系、安定、福利厚生◎、地域住民の健康増進 |
| 教育・研究機関 | 500万円～ | 役職・実績次第、安定、教育・研究活動 |
| 一般企業 | 400万円～700万円+ | 企業規模・職種による、製品開発・営業など、異分野への挑戦 |
※これらの数値は一般的な傾向であり、個別の求人情報や経験、地域によって大きく異なります。
他職種との年収比較
医療・介護分野には、理学療法士以外にも様々な専門職がいます。
ここでは、近しいリハビリテーション分野の作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）、そして医療専門職の代表格である看護師と、理学療法士の年収を比較してみましょう。
看護師との年収比較
看護師は、医療現場で患者さんのケアを担う専門職であり、理学療法士と同様に需要の高い職種です。
厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、看護師全体の平均年収は約508万円です。
理学療法士の平均年収約430万円と比較すると、看護師の方が平均で70万円以上高い結果となっています。
この差にはいくつかの要因が考えられます。
- 夜勤手当: 看護師は交代制勤務が多く、夜勤手当がつくことで月収・年収が高くなる傾向があります。理学療法士は基本的に日勤が中心です。
- 業務内容と責任: 看護師は患者さんの生命に直結するケアや医療処置を行う場面が多く、その責任の重さが給与に反映されている可能性があります。
- 職場の規模と種類: 看護師は大規模病院での勤務者が多く、理学療法士と比較して高給与の職場に就く割合が高いことも影響しているかもしれません。
ただし、理学療法士も管理職や専門性を深めることで年収を上げることは可能です。
作業療法士との年収比較
作業療法士（OT）は、身体または精神に障害のある人々に対し、日常生活に必要な様々な作業活動を通して機能回復を目指すリハビリテーション専門職です。
理学療法士（PT）とは共にリハビリテーションの専門家としてチームで働くことが多い職種です。
令和5年賃金構造基本統計調査では、理学療法士と作業療法士、言語聴覚士が「その他の専門的職業従事者」としてまとめられているため、正確な比較は困難です。
しかし、複数の求人サイトやリハビリテーション関連の調査データを見ると、作業療法士の平均年収は理学療法士とほぼ同等か、若干低い傾向があるという結果が多く見られます。
業務範囲や専門性の違いはありますが、リハビリテーション専門職としての給与水準は近いと言えます。
言語聴覚士との年収比較
言語聴覚士（ST）は、コミュニケーションや嚥下（食べ物や飲み物を飲み込むこと）に問題を抱える人々に対し、評価・訓練を行うリハビリテーション専門職です。
作業療法士と同様に、理学療法士と連携して働くことが多い職種です。
言語聴覚士についても、賃金構造基本統計調査では理学療法士や作業療法士と区別されていません。
しかし、作業療法士と同様に、求人情報などから推測すると、言語聴覚士の平均年収も理学療法士とほぼ同等か、若干低い傾向があると言われています。
STはPTやOTに比べて国家資格の歴史が浅く、従事者数も少ないという違いはありますが、専門職としての給与水準は近い位置づけにあると考えられます。
リハビリテーション関連職種の年収比較（概算）をまとめた表です。
| 職種 | 平均年収（概算） | 特徴 |
|---|---|---|
| 看護師 | 508万円 | 高め、夜勤手当が大きい要因、責任が重い |
| 理学療法士 | 430万円 | 中程度、勤務先や経験による差が大きい |
| 作業療法士 | 400万円～430万円 | 理学療法士とほぼ同等か若干低め、作業活動を通したリハ |
| 言語聴覚士 | 400万円～430万円 | 理学療法士とほぼ同等か若干低め、コミュニケーション・嚥下 |
※これらの数値は統計や求人情報などに基づいた概算であり、実際の年収は個人の状況や勤務先、地域によって大きく異なります。特に作業療法士と言語聴覚士の平均年収は、統計データ上の分類がPTと同一であるため、推測値を含みます。
理学療法士の年収が低いと言われる理由・実情
理学療法士の平均年収は、日本の全職種平均と比較するとやや低い水準にあります。
なぜ理学療法士の年収は「低い」と言われることがあるのでしょうか。
その理由や実情について掘り下げてみましょう。
診療報酬制度の影響による給与水準
理学療法士の働く多くの職場（病院、診療所、介護施設など）では、提供するリハビリテーションサービスが診療報酬や介護報酬として定められています。
理学療法士が1人の患者さんに行えるリハビリテーションの時間や回数、算定できる単位数などが細かく決められており、これが施設の収益に直結します。
例えば、病院でのリハビリテーションは「疾患別リハビリテーション料」として点数が定められています。
1単位（20分）あたりの点数は決まっており、1人の患者さんに対して1日に算定できる単位数や、疾患別の算定期間にも上限があります。
理学療法士がどれだけ多くの患者さんを診ても、算定できる単位数には限りがあり、それが施設の収入の上限にある程度影響します。
施設の収入が診療報酬制度によって規定されるため、そこで働く理学療法士の給与水準も、必然的にこの制度の影響を受けやすい構造になっています。
診療報酬の改定によってリハビリテーション関連の点数が見直されると、施設の経営状況やそこで働く理学療法士の給与にも影響が出る可能性があります。
経験年数による昇給カーブ
多くの医療・介護施設では、給与体系が年功序列や経験年数によって決まる部分が大きいです。
しかし、理学療法士の昇給カーブは、他の専門職種（特に医師や一部の看護師など）と比較すると緩やかであると言われることがあります。
特にキャリア初期の数年間は、昇給額が少ない施設が多い傾向にあります。
ある程度の経験を積むと昇給はしますが、管理職に就かない限り、劇的に年収が上がることは少ないという実情があります。
これは、個々の理学療法士のスキルアップや専門性の向上、貢献度が必ずしも給与にダイレクトに反映されにくい、従来の給与体系が影響していると考えられます。
勤務先の収益構造の違い
前述したように、理学療法士の主な勤務先である病院や介護施設は、診療報酬や介護報酬を主な収入源としています。
これらの収入は、提供できるサービスの種類や量に制限があり、大きく増やすことが難しい構造になっています。
例えば、一般的な企業であれば、売上を伸ばしたり、新しいサービスを開発したりすることで収益を上げ、社員に還元する余地が大きい場合があります。
しかし、医療・介護分野では、営利目的の追求に限界があり、質の高い医療・介護を提供することが最優先されます。
この収益構造の違いが、理学療法士を含む多くの医療従事者の給与水準に影響を与えていると考えられます。
また、同じ種類の施設であっても、経営状態によって給与水準には差が出ます。
経営が安定している大規模病院や、地域で高い評価を得ている施設では、比較的高い給与を提供できる傾向があります。
これらの要因が複合的に絡み合い、「理学療法士の年収は低い」という認識につながっていると考えられます。
ただし、これはあくまで平均や一般的な傾向であり、すべての理学療法士に当てはまるわけではありません。
理学療法士が年収を上げる具体的な方法
理学療法士の平均年収が他の職種と比較して低い傾向があるという実情がある一方で、自身の努力やキャリア選択によって年収を上げる方法は確かに存在します。
ここでは、理学療法士が年収アップを目指すための具体的なアプローチを複数ご紹介します。
経験年数を積みスキル・実績を磨く
まず基本となるのは、経験年数を積み重ね、臨床スキルを深く磨くことです。
多くの職場では、経験年数が給与テーブルに反映されます。
新卒時に比べて、数年、10年と経験を積むことで、着実に年収は上昇していきます。
単に経験を積むだけでなく、質の高いスキルと明確な実績を積み上げることが重要です。
特定の疾患（脳血管疾患、運動器疾患、内部障害など）に対する専門性を深めたり、新しい治療技術を習得したりすることで、職場での評価が高まり、昇給や手当につながる可能性があります。
また、患者さんの機能回復に大きく貢献したり、チーム内でリーダーシップを発揮したりといった実績は、昇進や昇給において有利に働くでしょう。
積極的に研修会や学会に参加し、最新の知識や技術を学ぶ姿勢も不可欠です。
役職・管理職を目指す
年収を大きく上げる方法の一つに、役職や管理職に昇進することがあります。
主任、係長、課長、リハビリテーション科長といった役職に就くと、役職手当が支給されたり、基本給のベースが上がったりして、年収が大きく増加します。
管理職には、臨床スキルだけでなく、スタッフのマネジメント、部署運営、予算管理、他部署との連携、経営層への報告といった幅広い能力が求められます。
コミュニケーション能力、リーダーシップ、問題解決能力などを養い、積極的に部署運営に関わる姿勢を示すことが、管理職への道を開きます。
昇進することで責任は重くなりますが、年収アップだけでなく、自身のキャリアの幅も大きく広げることができます。
認定理学療法士・専門理学療法士などの専門資格を取得する
特定の専門分野における知識・技術を認められた専門資格を取得することも、年収アップにつながる可能性があります。
日本理学療法士協会が認定する「認定理学療法士」や「専門理学療法士」などがあります。
これらの資格を取得するには、一定の実務経験、研修受講、試験合格などが必要で、高度な専門性が求められます。
これらの資格は、取得によって直接的な資格手当が支給される職場もあれば、手当はなくても職場での評価が高まり、昇進や重要なポジションに就くチャンスが増えるといった形で年収に影響する場合があります。
また、専門性が高いことは、転職活動においても大きなアピールポイントとなり、より高待遇の職場を見つけやすくなります。
ケアマネジャーなど関連資格を取得する
理学療法士の業務範囲に関連する他の資格を取得することで、活躍の場を広げ、年収アップにつなげることも可能です。
代表的なものにケアマネジャー（介護支援専門員）があります。
ケアマネジャーは、介護サービスの計画を立てる専門家であり、理学療法士の視点を活かして質の高いケアプランを作成することができます。
ケアマネジャーの資格を取得すれば、理学療法士としての業務と兼務したり、ケアマネジャーとして独立したりといったキャリアパスが開けます。
兼務の場合、資格手当が支給されたり、業務の幅が広がることで評価が上がったりする可能性があります。
他にも、呼吸療法認定士、心臓リハビリテーション指導士など、特定の分野に特化した資格も、専門性を高める上で有効です。
待遇の良い職場へ転職する
現在の職場で年収アップが難しいと感じる場合は、より待遇の良い職場への転職を検討することも有効な手段です。
前述したように、勤務先によって年収水準は大きく異なります。
例えば、
- 経営が安定している大規模病院や大学病院
- 比較的高待遇の傾向がある訪問リハビリテーション事業所
- 企業（医療機器メーカーなど）
- 地域や施設の種類によって高給与の求人が多い場所
などを探してみましょう。
経験年数や専門性を武器に、強みを活かせる職場を選ぶことが重要です。
転職活動では、複数の求人を比較検討し、給与だけでなく、福利厚生、教育体制、職場の雰囲気なども総合的に判断することが大切です。
理学療法士専門の転職サイトなどを活用すると、非公開求人を含め、多くの情報を効率的に集めることができます。
独立・開業する
理学療法士としての経験と経営知識があれば、独立・開業という選択肢もあります。
自費でのリハビリテーションサービス提供、フィットネス指導、コンサルティング、セミナー開催など、様々な形で事業を展開できます。
独立・開業に成功すれば、勤務医以上に高年収を得られる可能性も秘めています。
自身の専門性や独自のサービスを活かせるため、やりがいも大きいでしょう。
しかし、経営、集客、経理、法務など、臨床以外の幅広い知識とスキルが必要になります。
また、収入が不安定になるリスクや、初期投資がかかるといったデメリットもあります。
十分な準備と覚悟が必要です。
副業・兼業を行う
本業の収入を補完したり、専門性を活かして収入源を増やしたりするために、副業や兼業を行う理学療法士も増えています。
勤務先の規定で副業が許可されているか確認した上で、以下のような活動が考えられます。
- 他の医療・介護施設での非常勤勤務
- スポーツクラブやフィットネスジムでの運動指導
- オンラインでのリハビリ指導や健康相談
- リハビリテーションに関する記事執筆やブログ運営
- 専門学校や大学での非常勤講師
- 企業からのコンサルティング依頼
副業・兼業は、自身のスキルを活かしながら収入を増やせるだけでなく、新たな知識や経験を得る機会にもなります。
ただし、本業に支障が出ない範囲で行うこと、確定申告が必要になる場合があることなどに注意が必要です。
大学院進学や研究職への道
臨床現場だけでなく、大学院に進学して研究活動を行うというキャリアパスもあります。
修士課程や博士課程で特定の研究テーマを深め、学会発表や論文発表を行うことで、アカデミックなキャリアを築くことができます。
大学や研究機関の教員・研究員になれば、臨床とは異なる給与体系が適用されます。
年収は大学の規模や役職によって異なりますが、安定した収入を得られる傾向があります。
また、研究活動を通じて得た知見を臨床に還元したり、次世代の理学療法士を育成したりといった、社会貢献性の高い仕事です。
ただし、高い専門性と研究能力が求められ、道のりは容易ではありません。
これらの方法は、単独で行うことも、複数を組み合わせて行うことも可能です。
ご自身のキャリアプランや目指す年収、興味のある分野に合わせて、最適な方法を選択・実行していくことが重要です。
年収アップは一朝一夕に叶うものではありませんが、継続的な努力と戦略的なキャリア形成によって、十分に実現可能です。
理学療法士の年収に関するよくある質問【PAA】
理学療法士の年収について、多くの人が疑問に思う点や気になる点について、よくある質問形式（PAA: People Also Ask）で回答します。
理学療法士で年収600万、1000万は可能ですか？
結論から言うと、可能です。ただし、すべての理学療法士が到達できるわけではなく、特定の条件を満たす必要があります。
- 年収600万円: 多くの理学療法士にとって、経験を積み、管理職（リハビリテーション科長など）に昇進したり、専門性を極めて大規模病院や高待遇の訪問リハビリ事業所で働いたりすることで、年収600万円を超えることは十分に現実的です。特に、都市部の大きな病院や、業績の良い事業所では、経験10年～15年程度で到達する人もいます。
- 年収1000万円: 年収1000万円は、理学療法士のキャリアにおいて非常に難易度が高い目標です。可能性としては、
- 独立・開業して事業を大きく成功させる場合
- 大学教授など、教育・研究機関で高い役職に就く場合
- 医療機器メーカーなどの一般企業で、高度な専門知識を活かして役員クラスになる場合
- 複数の高単価な副業・兼業を組み合わせる場合
などが考えられます。臨床一本で一般の医療機関に勤務しているだけでは、年収1000万円に到達することは極めて難しいと言えます。経営手腕やビジネススキル、特定の分野での圧倒的な実績などが求められます。
理学療法士の「やめとけ」という意見は年収が低いからですか？
インターネット上などで「理学療法士はやめとけ」といったネガティブな意見を見かけることがあります。年収が他の医療職と比較して低い傾向があることは、その理由の一つである可能性が高いです。 特に、資格取得まで時間と費用がかかること、そしてキャリア初期の年収が低いことから、期待とのギャップを感じる人がいるかもしれません。
しかし、「やめとけ」という意見の理由は年収だけではありません。
- 業務の負担（体力的なきつさ、精神的な負担）
- 人間関係（医師、看護師、他職種との連携、患者さんとの関係）
- キャリアパスの悩み（専門性を深める難しさ、ジェネラリスト志向になりがち）
- 医療・介護現場特有の悩み（残業、休日出勤、責任の重さ）
なども、ネガティブな意見につながる要因として挙げられます。
年収だけでなく、仕事のやりがい、社会貢献性、自身の適性などを総合的に考慮することが重要です。
理学療法士の仕事には、患者さんの回復を間近で見られる、感謝されるといった、年収だけでは測れない大きな魅力があります。
理学療法士は「勝ち組」と言われる？年収面でのメリットは？
理学療法士が「勝ち組」と言われるかどうかは、何を基準にするかによって見方が異なります。
高年収だけを「勝ち組」とするなら、他の高収入職種と比較すると必ずしも「勝ち組」とは言えないかもしれません。
しかし、年収面以外のメリットも含めて考えると、理学療法士は安定性や社会貢献性の高い、魅力的な職種と言えます。
- 安定した雇用: 高齢化社会において、リハビリテーションの需要は今後も増加が見込まれるため、雇用の安定性は高いです。資格職であるため、一度資格を取得すれば全国どこでも働く場所を見つけやすいというメリットもあります。
- 専門性によるキャリアパス: 専門性を深めたり、管理職を目指したり、独立したりと、多様なキャリアパスを選択できる可能性があります。自身の努力次第で、年収を上げていくことも可能です。
- 社会貢献: 人々の健康や生活の質の向上に直接貢献できる、非常にやりがいのある仕事です。患者さんやその家族から感謝される機会も多く、それが仕事のモチベーションにつながります。
年収は控えめでも、やりがい、安定性、社会貢献性といった側面を重視する人にとっては、「勝ち組」と感じられる職業かもしれません。
理学療法士の資格取得難易度は年収にどう影響しますか？
理学療法士になるには、大学や専門学校で3年以上学び、国家試験に合格する必要があります。
国家試験の合格率は例年80%前後であり、他の難関国家資格と比較すると、極端に難しいわけではありませんが、専門的な知識・技術の習得が必要であり、簡単ではありません。
資格取得の難易度が年収にどう影響するかというと、資格取得のハードル自体が、他の専門職（例えば医師など）ほど高くないことが、平均年収が極端に高くならない一因である可能性はあります。
資格保有者の数が増える（供給が多くなる）ことで、一人あたりの年収が抑制されるという側面も考えられます。
しかし、資格を取得したこと自体が大きな年収アップに直結するというよりは、資格取得後の努力や経験、専門性の深化が年収に大きく影響するのが理学療法士の特徴と言えます。
資格はあくまでスタートラインであり、その後の自己投資やキャリア形成が年収を左右します。
看護師と理学療法士、どちらが年収が高いですか？
前述の通り、平均年収で比較すると、看護師の方が理学療法士よりも高い傾向にあります。 令和5年賃金構造基本統計調査では、看護師の平均年収は約508万円、理学療法士は約430万円となっています。
この差は主に、看護師に夜勤手当があること、そして業務内容の責任範囲の違いなどが影響していると考えられます。
ただし、これはあくまで平均値であり、個々の年収は勤務先、経験、役職などによって大きく変動します。
例えば、理学療法士でも管理職や独立開業などによって、看護師の平均年収を大きく超えることは十分に可能です。
どちらの職種を目指すかは、年収だけでなく、興味のある分野や仕事内容、自身の適性などを考慮して総合的に判断することが重要です。
35歳、40歳、25歳の理学療法士の平均年収を知りたい
令和5年賃金構造基本統計調査に基づいた、各年齢（年代）の平均年収（概算）は以下の通りです。
- 25歳（20代後半）: 約380万円
- 35歳（30代後半）: 約460万円
- 40歳（40代前半）: 約500万円
これらの数値は統計上の平均であり、実際の年収は勤務先、地域、経験、スキル、役職などによって大きく異なります。
特に都市部や大規模施設、専門性の高い分野で働く理学療法士は、これらの平均値よりも高い年収を得ている可能性があります。
理学療法士の将来性は？年収はどうなりますか？
理学療法士の将来性については、高齢化の進行に伴い、リハビリテーションの需要が今後も増加すると予測されるため、明るいと言えます。
予防医学や地域包括ケアシステムにおける理学療法士の役割も拡大しており、働く場は多様化しています。
しかし、同時に課題もあります。
理学療法士養成校が増加したことで、資格取得者数が増え続け、供給過多になる可能性が指摘されています。
また、AIやロボット技術の発展が、将来的にリハビリテーションの一部を代替する可能性もゼロではありません。
これらの要因が年収にどう影響するかは不確実な部分もありますが、
- 需要増: ポジティブな影響（雇用の安定、全体的な年収水準の維持・緩やかな上昇の可能性）
- 供給過多: ネガティブな影響（競争激化による年収の抑制、特に経験の浅い層や専門性の低い層での年収低迷）
- 技術革新: ポジティブ・ネガティブ両面（新しいツールを使いこなせるPTの価値向上、単純作業の代替による需要減の可能性）
が考えられます。
将来的に年収を維持・向上させていくためには、単に資格を持っているだけでなく、高い専門性を磨き、時代の変化に合わせたスキルを習得し、多様な働き方を模索していくことがより重要になるでしょう。
例えば、高齢者の予防リハビリテーション、スポーツ分野、企業の健康経営サポートなど、新しい分野での活躍が求められるかもしれません。
まとめ：理学療法士の年収はキャリア次第で上げられる
理学療法士の平均年収は、統計データ上では他の医療専門職と比較してやや低い傾向が見られます。
特にキャリアの初期段階では、期待していたよりも年収が低いと感じる方もいるかもしれません。
これは、診療報酬制度の影響や、従来の年功序列型の給与体系、勤務先の収益構造といった構造的な要因が影響しています。
しかし、理学療法士の年収は決して一律ではありません。
勤務先の種類（大規模病院、訪問リハビリなど）や地域によっても大きく異なりますし、何よりも個人の経験年数、臨床スキル、専門性、そしてキャリア形成の選択によって、年収を上げていくことは十分に可能です。
具体的には、経験を積んでスキルを磨くことはもちろん、役職・管理職を目指す、専門資格や関連資格を取得する、より待遇の良い職場へ転職する、独立・開業する、副業・兼業を行う、大学院へ進学するといった多様なアプローチがあります。
これらの方法を戦略的に組み合わせることで、平均以上の年収、さらには年収600万円やそれ以上を目指すことも夢ではありません。
理学療法士は、高齢化が進む日本社会において、人々の健康寿命を延ばし、生活の質を向上させるために不可欠な存在です。
その社会貢献性は非常に高く、仕事のやりがいも大きい職種です。
年収だけでなく、仕事内容や将来性、自身の適性などを総合的に考慮し、自身のキャリアをどのように築いていくかを考えることが重要です。
この記事でご紹介した情報を参考に、ぜひご自身の理想とするキャリアと年収の実現に向けて、一歩を踏み出してください。
免責事項
この記事で提供している年収に関するデータは、厚生労働省の統計調査や一般的な傾向に基づいたものです。
実際の年収は、個人の経験、スキル、勤務先、地域、役職、景気など、様々な要因によって大きく変動します。
また、情報は記事執筆時点のものであり、将来的な変動の可能性もあります。
本記事の情報はあくまで参考としてご活用いただき、最終的な判断や行動はご自身の責任において行うようにしてください。
